【最新(2020年)版】育児の費用はいくらかかる?【カンタンに解説】

『育児にかかる費用っていくら?生活費、学費、簡単に解説』というタイトル画像

こんにちわ。たぬ吉パパです。
今回は、下記のような悩みに答えます。

子どもができた!!うれしいな!!

よし、これからはちゃんとお金をためていかないと!

えっと…でも実際どのくらい『育児費用』っていくらかかるんだ?

いくら貯めれば、足りるのかな??

育児の費用は、
下記のように『家庭の収入や進学先』によって変わります。

  • お子さんの通う『保育園(幼稚園)~大学』が、『公立か、私立か』。
  • あなたの家庭が『無償化の対象』か。

そこで今回は、内閣府や文部科学省のデータをもとに、
『年齢別』に、育児に必要な費用(出産~大学卒業まで)を解説します!
併せて、『保育園無償化』、『高校無償化』、『大学無償化』についてカンタンに解説しますね。

たぬ吉パパ
たぬ吉パパ

内閣府や文部科学省の出すデータって、正直わかりにくいからね。

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妊娠~4年制大学卒業までの育児費用の合計

妊娠~大学(4年制)卒業までの育児費用の合計は

『子ども一人あたり約3000万円~』です。

え!!やばすぎない!?

はい。ヤバいです(笑)。
ちなみに、これは生活費+学費などすべてを足した合計です。

そして、学習費(学校教育費、給食費、学校外活動費)は
『子ども一人あたり最低約900万円~(保育園➡公立小中高校➡4年制国公立大学の場合)』です。

では、ここから年齢別に『育児費用』を見ていきましょう。

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【年齢別】育児にかかる費用

こどもの年齢別に費用を算出しました。

参考:『生活関連費』➡内閣府「平成21年度インターネットによる子育て費用に関する調査
   『学習費』➡文部科学省「平成30年度子供の学習費調査の結果について
 日本政策金融公庫「平成 30 年度「教育費負担の実態調査結果」」

妊娠~出産の費用

30万円は用意しておきましょう。

ちなみに、出産費用の全国平均は約50.6万円です。
(参考:公益財団法人 国民健康保険中央会「出産費用の全国平均値、中央値(様式1~4)」

高っ!!!…って、30万円超えてない?

はい。
ただ、自己負担する金額は約8万円です。
なんでそんな安くなるのかというと、『出産育児一時金』という補助金のおかげ。

『出産育児一時金』は
奥様が産休中の会社員、または会社員の旦那の扶養に入っていればほぼ誰でももらえます※!

※健康保険の加入者。または健康保険の加入者の扶養家族。

『出産育児一時金』の申請方法は、病院で教えてくれます。
すごくカンタンなので、その通りに申請すればOK!

たぬ吉パパ
たぬ吉パパ

詳細を知りたい人は、

全国健康保険協会「子どもが生まれたとき」

をみてね!

8万円?
あとの20万円は?

出産前の諸費用です。

具体的には下記の通り。

  • マタニティ用品 3~5万円
  • 入院セット(バスタオル、ペットボトル用ストロー付キャップなど) 1~2万円
  • 妊婦検診の自己負担額+交通費 0~5万円
  • ベビー用品(下着、服、おくるみ、おむつ、ベビー布団など) 10万円以上

つまり、『出産費用』と『出産前の諸費用』を合計すると
30万円くらいは用意しておくべきです。

出産後~3歳までの費用

抱きかかえられる赤ちゃん

0~3歳までにかかる自己負担額(平均)は下記の通りです。

保育園を利用しない場合】
約191万円
2年間保育園を利用する場合(保育料※1 約2万円)
約239万円

『自己負担額』としているのは、『児童手当※2』があるためです。

※1 『保育料』は平均値の2万円としてします。
(参考:厚生労働省「平成27年 地域児童福祉事業等調査」

※2 児童手当一覧☟

児童の年齢児童手当の額(一人あたり月額)
3歳未満1万5,000円
3歳以上~小学校修了前1万円(第3子以降は1万5,000円)
中学生1万円

0~1歳にかかる費用

≪年間≫
約88万円
≪月平均≫
約7.3万円

ただ、児童手当月額1.5万円もらえます。

以下、内訳です。

分類費用(年間)
衣類・雑貨約11万円
食費約11万円
生活用品(オムツ含む)約22万円
お祝い行事関係約16万円
子どもの預貯金・保険約22万円
レジャー・旅行費約5万円
その他約3万円

表を見ると、
オムツ代、お祝い行事関係(お宮参りなど)の行事代が大きいですね。

1~2歳までにかかる費用

【保育園に行く場合(保育料が月2万円として)】
≪年間≫ 
約101万円
≪月平均≫
約8.4万円

【保育園に行かない場合】
≪年間≫
約77万円
≪月平均≫
約6.4万円

ただ、児童手当月額1.5万円もらえます。

以下、内訳です。

分類費用(年間)
衣類・雑貨約7万円
食費約16万円
生活用品(オムツ含む)約16万円
子どもの預貯金・保険約22万円
レジャー・旅行費約10万円
(保育費)約24万円
その他約6万円

食費、レジャー代が大きいです。
子どもが成長し『遊びに行くことが増える』ってことですね。

2~3歳までにかかる費用

【保育園に行く場合(保育料が月2万円として)】
≪年間≫ 
約102万円
≪月平均≫
約8.5万円

【保育園に行かない場合】
≪年間≫
約78万円
≪月平均≫
約6.5万円

ただ、児童手当月額1.5万円もらえます。

以下、内訳です。

分類費用(年間)
衣類・雑貨約7万円
食費約20万円
生活用品(オムツ含む)約13万円
子どもの預貯金・保険約20万円
レジャー・旅行費約12万円
(保育費)約24万円
その他約6万円

『1~2歳のとき』に比べ、食費とレジャー代が大きくなっています。
その代わりに、生活用品(オムツ含む)が減っています。

子どもの成長とともに、出費先が変化していますね。

幼稚園入園(3歳)~卒園までの費用

幼稚園児

幼稚園入園(3歳)~卒園(7歳未満として)までにかかる自己負担額(平均)は下記の通りです。

【保育園(公立幼稚園)を利用する場合】
約285万円
【私立幼稚園を利用する場合】
約373万円

私立幼稚園は年間平均52.8万円の学習費(学校教育費、給食費、学校外活動費)がかかります。
(参考:文部科学省「平成30年度子供の学習費調査の結果について 」)

ここで『自己負担額』としているのは
『幼児教育無償化』と『児童手当1万円)』があるためです。

保育園無償化って?

そういえば『保育園がタダになる』ってきいたことがあるな。
それが『幼児教育無償化』?

そうです。
2019年10月に始まった『幼児教育無償化』は、基本的に下記の通りになります。

預入れ施設無償の範囲
保育所・認定保育園無償(3歳から)
認可外保育施設等月額3.7万円まで無償
幼稚園月額2.57万円まで無償

さまざまな条件があるので、
詳細は内閣府「幼児教育・保育の無償化はじまります。」を参照してください。

たぬ吉パパ
たぬ吉パパ

内閣府「幼児教育・保育の無償化はじまります。」では、

「あなたの子供は保育料が無償になるのか?」といったシュミレーションもできます。

小学校入学~小学校卒業までの費用

小学生

小学校入学~小学校卒業までの6年間にかかる自己負担額(平均)は下記の通りです。

【公立小学校】
約696万円
【私立小学校】
約1468万円

ここも、『児童手当1万円)』を引いた自己負担額です。

下記は
『1年間・子供一人当たりの学習費(学校教育費、給食費、学校外活動費)』です。

分類費用(年間)
公立小学校約32.1万円
私立小学校約159.9万円

(参考:文部科学省「平成30年度子供の学習費調査の結果について 」)

たぬ吉パパ
たぬ吉パパ

私立に6年間通わせたら1468万円…。

た、高すぎる…。

中学校入学~中学校卒業までの費用

中学生

中学校入学~中学校卒業までの3年間にかかる自己負担額(平均)は下記の通りです。

【公立中学校】
約477万円
【私立中学校】
約753万円

ここも、『児童手当(1万円)』を引いた自己負担額です。

下記『1年間・子供一人当たりの学習費(学校教育費、給食費、学校外活動費)』です。

分類費用(年間)
公立中学校約48.8万円
私立中学校約140.6万円

(参考:文部科学省「平成30年度子供の学習費調査の結果について 」)

たぬ吉パパ
たぬ吉パパ

部活の種類とか、塾の月謝によっては、もっとかかる可能性があるね。

高校入学~高校卒業までの費用

高校生

高校入学~高校卒業までの3年間にかかる自己負担額(平均)は下記の通りです。
(『生活関連費』のデータがないため、『中学校の生活関連費(約367万円)』と同額とします。)

【公立高校】
約504万円
【私立高校】
約574~658万円入学費用※ 約32万円

※入学費用=『学校納付金』+『受験費用』+『入学しなかった学校への納付金』

子どもが高校生になったら『児童手当』は支給されません。

下記『1年間・子供一人当たりの学習費(学校教育費、給食費、学校外活動費)』です。

分類費用(年間)
公立高校約45.7万円
私立高校約69~97万円

(参考:文部科学省「平成30年度子供の学習費調査の結果について 」)

高校無償化って?

『私立高校の学習費』に幅があるのはなんで?
『高校無償化』って聞いたことあるけど、これはどんな内容なの?

『高校無償化』という制度は下記の通り。

世帯の年収が910万円未満の家庭に対し、

  • 公立高校➡月額9,900円(年間11万8,800円)を支給=実質、授業料無料
  • 私立高校➡世帯の年収に応じ、月額9900円(年間11万8,800円)~月額3万3,000円(年間39万6,000円)を支給
 

私立高校に子どもが通っている場合
世帯年収が590万円未満であれば、最大月額3万3,000円(年間39万6,000円)を支給されます。
それ以外は月額9,900円(年間11万8,800円)です。

たぬ吉パパ
たぬ吉パパ

詳しくは
文部科学省「令和2年4月から「私立高校授業料実質無償化」がスタート」を参考にしてね。

そのほかにも、自治体によって助成金を設けています

例)東京都:私立高等学校等授業料軽減助成金事業

たぬ吉パパ
たぬ吉パパ

下記は
『都道府県別の助成金制度の一覧』だよ。
平成30年度 都道府県別 私立高校生(全日制)への授業料等支援

ぜひ参考にしてね。

大学(4年制)入学~大学卒業までの費用

大学生

大学入学~大学卒業までの4年間にかかる自己負担額(平均)※は下記の通りです。

※大学生の『生活関連費』は『平均仕送り月額7.5万円(年間90.8万円)』として計算します。
(参考:日本政策金融公庫「平成 30 年度「教育費負担の実態調査結果」」)

【国公立大学】
約820万円入学費用約80.1万円
【私立大学(文系)】
約1000万円入学費用約90.4万円
【私立大学(理系)】
約1100万円入学費用 約85.5万円
(参考:日本政策金融公庫「平成 30 年度「教育費負担の実態調査結果」

下記『1年間・子供一人当たりの学習費(学校教育費、給食費、学校外活動費)』です。

分類費用(年間)
国公立大学約114.8万円
私立大学(文系)約160.1万円
私立大学(理系)約185.3万円

参考:日本政策金融公庫「平成 30 年度「教育費負担の実態調査結果」」」

大学無償化って?

『大学無償化』ってのを聞いたことがあるよ。
なんで今回は『高校』のときみたいに『幅』がないの?

いわゆる『大学無償化』の制度は下記の通りです。

支援対象者

下記①、②の通りです。

①低所得世帯の学生
支援対象者年収の目安(両親・本人(18歳)・中学生の家族4人世帯の場合)年収の目安(両親・本人(19~22歳)・高校生の家族4人世帯の場合)支援額
住民税非課税世帯の学生~270万円~300万円満額
住民税非課税に準ずる世帯の学生~300万円~400万円満額の2/3
~380万円~460万円満額の1/3

参考:文部科学省「大学生のみなさんへ」

わかりやすく言い換えると、下記のようになります。

  • 超低所得(住民税を払わなくていい)世帯の学生は、支給額の満額
  • 低所得(住民税を払うがそれとほぼ同等)世帯の学生は、支給額満額の1/3~2/3
②『学習意欲がある』と認められた学生

以下から判断されます。

<1年目>

  • 高校の成績の評定平均
  • 学修計画書(学修の意欲や目的、将来の人生設計等を確認)の提出
    など

<2年目以降>

  • 在学中のGPA(平均成績)
  • 単位の取得状況
  • 学修計画書(学修の意欲や目的、将来の人生設計等を確認)の提出
    など
支援の金額

下記、①、②の通りです。

①授業料など減免の上限額(年間)

大学などの授業料または入学金から、下記表※の金額が免除・減額されます。

※対象は『住民税非課税世帯(住民税を払わなくていい低所得世帯)の学生』です。
『住民税非課税世帯に準ずる世帯(住民税を払っている低所得世帯)の学生』は、下記表の2/3又は1/3の支援額。

<昼間制>

 国公立私立
入学金授業料入学金授業料
大学約28万円約54万円約26万円約70万円
短期大学約17万円約39万円約25万円約62万円
高等専門学校約7万円約17万円約16万円約59万円
専門学校約28万円約54万円約26万円約70万円

<夜間制>

 国公立私立
入学金授業料入学金授業料
大学約14万円約27万円約14万円約36万円
短期大学約8万円約20万円約17万円約36万円
専門学校約4万円約8万円約14万円約39万円

<通信課程>

 私立
入学金授業料
大学
短期大学
専門学校
約3万円約13万円

参考:文部科学省「大学生のみなさんへ」

②給付型奨学金

学生生活を送るための生活費として、日本学生支援機構(JASSO)から、原則毎月、下記の金額が学生の口座に振り込まれます。

※対象は『住民税非課税世帯(住民税を払わなくていい低所得世帯)の学生』です。
『住民税非課税世帯に準ずる世帯(住民税を払っている低所得世帯)の学生』は、下記表の2/3又は1/3の支援額。

<昼間制・夜間制>(月額)

 国公立私立
自宅生自宅外自宅生自宅外
大学
短期大学
専門学校
2万9,200円(3万3,300円)6万6,700円3万8,300円(4万2,500円)7万5,800円
高等専門学校1万7,500円(2万5,800円)3万4,200円2万6,700円(3万5,000円)4万3,300円

<通信課程>(年額)

 私立
自宅生自宅外
大学
短期大学
専門学校
5万1,000円

具体的な金額は、下記の通りさまざまな要件によって異なります。

  • 本人の年齢
  • 家族構成
  • 世帯年収
  • 『自宅から通う』か『自宅外から通う』かなど

つまり、一概に『いくら~いくら支援してもらえる』とは言えません。

たぬ吉パパ
たぬ吉パパ

だから今回は『高校』のときみたいに『幅』をつけなかったんだよ。

支給される金額の決まり方などの詳細は

文部科学省「大学生のみなさんへ」を見てね。

子どもの教育資金(お金)をためるには?

お金の『はてな』というイメージ

子ども一人につき約3000万円…。
学習費だけで最低900万円…。
どうやって用意しよう…。

ズバリ、貯める方法と稼ぐ方法があります。

①育児費用を『貯める』方法

個人的には、『貯金+つみたてNISA口座※1で資産運用』をオススメしたいです。

なんで貯金だけじゃダメなの?
学資保険て方法もあるよね?

たしかに、『貯金』や『学資保険』も『1つの手』ではあります。

しかし、それでは学費のインフレに対応しきれません

大学の授業料から見てみましょう。

大学の授業料は、42年間(昭和50年~平成28年)で
国立大学は約15倍私立大学は約4.8倍となっています。

下記、大学授業料(42年間)の推移です。

大学の「年間授業料」の推移グラフ
参考:文部科学省「国公私立大学の授業料等の推移」をもとに作成

グラフの通り、年々学費が上がっていることがわかりますね。

当然、今後も学費が上がり続けることが予想できます

つまり、
『貯金』や『学資保険』の利回り※2では対応しきれないんです。

具体的な積み立て方法は下記です。

具体的な『お金の貯め方』のイメージ図

つまり、

『子ども用の預金口座』に半分~2/3を積み立て
『つみたてNISA口座』に残りの半分~1/3の額を積み立て

ということです。

たぬ吉パパ
たぬ吉パパ

わが家では、この方法で娘の『教育資金』を積み立てています。

※1 つみたてNISA…20年間、積み立てた金額(年間で40万円まで)の運用利益が、非課税になります。

※2 利回り…『元のお金(元本)に対してどれくらい増えたかを示す割合』のこと。

②育児費用を『稼ぐ』方法

俺の稼ぎじゃ、子どもの学費なんて貯める余裕ないよ…。

そんなかたは、副業をしてみませんか?

2018年は『副業解禁の元年』と呼ばれており、
大企業でさえ『副業』を認めています。(もともと、公務員以外の企業に『副業を禁止する法的根拠はないと言われています。)

下記の記事で、『副業でカンタンに月3万円稼ぐ方法』を紹介しています。
私の奥様もこの記事のやり方で、子育てをしながら在宅で1万円程度稼いでいました。

【まとめ】育児の費用は約3000万円!子どものためにちゃんと準備しよう!

子どものイメージ

今回の内容をまとめます。

【育児(妊娠~大学卒業まで)にかかる費用】

妊娠~大学卒業までにかかる『育児費用』は約3,000万円
うち、学習費は最低900万円

  • 妊娠~出産までに用意しておくべき費用
    ➡約30万円
  • 出産後~3歳までの費用
    ➡保育園を利用しない場合 約191万円
     保育園を利用する場合 約239万円
  • 幼稚園入園(3歳)~卒園までの費用
    ➡保育園(公立幼稚園) 約285万円
     私立幼稚園 約373万円(学習費 約52.8万円
  • 小学校入学~卒業までの費用
    ➡公立小学校 約696万円(学習費 約193万円
     私立小学校 約1468万円(学習費 約960万円
  • 中学校入学~卒業までの費用
    ➡公立中学校 約477万円(学習費 約146万円
     私立中学校 約753万円(学習費 約422万円
  • 高校入学~卒業までの費用
    ➡公立高校 約504万円(学習費 約137万円
     私立高校 約574~658万円(学習費 約207~290万円
  • 大学(4年制)入学~卒業までの費用
    ➡国公立大学 約820万円(学習費 約459万円
     私立大学(文系) 約1000万円(学習費 約640万円
     私立大学(理系) 約1100万円(学習費 約740万円

【子どもの教育資金(お金)のためかた】

『貯金(1/2~2/3の金額)+つみたてNISA(残りの金額)で資産運用』

なぜ?
『貯金』や『学資保険』では、学費のインフレに対応できないから(42年間で国立は約15倍、私立は約4.8倍)。

育児にかかる費用をみて、
「思った以上に高い。」と感じたかたは多いでしょう。

子どもの成長に必要不可欠な『お金』。

かわいいわが子のため、いまからしっかりと準備していきましょうね。

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